うつ病に保険は効かない？あなたがうつ病の対策として準備しておくこととは？
こんにちは、家庭のマネードクター
Yusukeです！
あなたは仕事にストレスを感じていませんか？
職場の人間関係や長時間の労働により
ストレスがたまることは誰にでもあると思います。
ストレスは病気になるリスクにもつながり
「うつ病」
の原因の一つでもあります。
うつ病にかかると
深刻度にもよりますが
3か月～2年の治療期間が必要となります。
もちろんその間は仕事ができないため
収入が出ず、生活ができないリスクに備えないと
いけません。
「私は病気によって収入が減る
リスクに備えて
色んな保険に入っているから大丈夫」
そう思っているあなた、本当に大丈夫ですか？
例えば
就業不能保険でも言いましたが
保障の対象外となり
保障額が受け取れない場合があります。
今日は
①うつ病が原因での入院や通院でも
保険の保障額は支給されるのか？
②うつ病が原因でも働けなくなった時に
収入の減少に備える保険の保障額は支給されるのか？
についてお話します。
うつ病での入院費や通院費への対策について
まず、そもそもうつ病の治療費は
国民健康保険や勤務先の健康保険に加入していれば
３割の負担となり、
あまりに高額な医療費になった場合も
自己負担限度額があります。
なので、前のパートでもお話したように
月約８万円以上の医療費を支払わないといけない場合は
それを超える金額分、保障額が支給されます。
また、保険適応外の医療費に備えて
生命保険や医療保険に加入している人は
「入院１日で1万円」
「通院１日で1000円」
といった保障内容があるかもしれません。
こういった保障はうつ病の場合も
他の病気と同様に保障の対象となり
保障額が支給されます。
例えば、あなたが
うつ病が原因で入院したとしても
入院1日●円という保障の保険に入っていれば
保険会社からお金を受け取ることができます。
ただし、うつ病は医師の診断がないと
病気と認定されないので
あなたが自分はうつ病だと思って
入院したとしても
医者の病気認定がなければ
保障額は支給されません。
うつ病で働けなくなった時の収入減への対策
働けなくなって収入がなくなるときに
保障額が受け取れる保険としては
会社勤めの方は加入しているであろう
勤務先の健康保険の傷病手当金があります。
傷病手当金とは
病気やケガのために勤務先を連続して3日間休み、
4日目以降休んだ日から
日割給与（標準報酬日額）の3分の2が
支給される仕組みになっています。
また病気やケガで給料がもらえない状態であれば、
最長1年半受け取れます。
傷病手当金は、会社員や公務員が利用できる制度です
受けることができません）。
また、病気やケガで働けなくなったときの
収入の減少に対して月々に
保障額が支給されるものとして
就業不能保険
があります。
こちらの保険は
前のパートでもお話したように
うつ病は保障の対象外である場合がほとんどです。
なので、うつ病になって
働けなくなった時の収入減少のリスクを補うには
勤務先の健康保険に入っているかどうかが
カギとなります。
まとめ
このように
うつ病への対策として
あなたが準備しないといけないことは
二つあるということですね！
なった時の医療費だけでなく
その後の収入減のことも
考えて対策を立てて行きましょうね！
