生活習慣病の対策としてあなたが準備しておくこととは？

こんにちは、家庭のマネードクター

Yusukeです！

慢性化、長期化しやすく、

現代人に恐れられている生活習慣病。

年々増加傾向にあり、

今や他人事ではありません。

そんな生活習慣病には、日頃からの予防と、

いざというときの備えが必要です。

今回はあなたも将来なるかもしれない

生活習慣病への対策として

どのような保険に入れば

いいのかについてお話します。

生活習慣病とは何か？

まず、どんな保険に入ればいいのかの前に

「生活習慣病とは何か？」

についてお話します。

生活習慣病とは主に

がん、心臓病、脳卒中、

糖尿病、高血圧性疾患、腎疾患、肝疾患

などの病気のことです。

いずれも見覚えのある病名ばかりですね。

これらの病気は普段の生活習慣が原因で

発症や進行が考えられており、

偏食や運動不足、ストレスや喫煙などの乱れた生活習慣

によって引き起こされます

生活習慣病への保険について考えるときも

①生活習慣病になった時の入院費や治療費

②生活習慣病になった後の収入の減少

の二つのリスクに備えないといけません。

 生活習慣病の治療費について

生活習慣病の平均入院日数は32.8日ですが、

脳卒中に罹った場合、

長期間に渡る入院が懸念されます。

前のパートでもお話したように

健康保険に加入していれば

月約8万円以上の医療費負担はありませんが

「生活習慣病になったときに

保険適用外の治療をうけるかも」

「月8万円の負担がきつい」

という人は

生命保険や医療保険に加入しましょう。

生命保険や医療保険は基本的に

病気になって入院した時に

「入院1日●円、60日間まで給付」

といった入院給付金が支給されます。

また生活習慣病になったときには

「三大疾病(がん、心臓病、脳卒中)の場合は

入院1日●円、入院給付金支払期間は無制限」

(通常は病気で入院した場合、入院から60日以降は

入院給付金が出ないが、その日数の限度がなく

入院している期間はずっと給付金が出る)

「三大疾病(がん、心臓病、脳卒中)と認定されたら

100万の一時金を支給」

といった特約があるので

保険に加入するときに

特約をつけましょう！

 生活習慣病後の収入減について

また、生活習慣病になった後についてです。

退院後も、病気が治るまでに

治療やリハビリ等が続くこともあり

その間、収入が減少する可能性もあります。

まだ働いている年代であれば、

長期で働けなくなる場合への

備えも必要になってきます。

なぜかというとデータによると

病気等で仕事を休職した場合の

復職率は4～6割程度に

過ぎないからです。

前のパートでお話したように会社員であれば

健康保険の傷病手当金が1年半支給されるので

その間に治療したり別の勤務先を探したり

することができるので

収入減少に備えて保険に入る必要はありません。

しかし、自営業の方は

生活習慣病になると

収入減少になる可能性が高いので

所得補償保険に加入し

治療や職への復帰までの収入減少のリスクに

備える必要があるでしょう！